電磁波が健康に及ぼす影響を考える学習会

港区高輪 シティハイツ桂坂での学習会
港区高輪 シティハイツ桂坂での学習会
 電磁波問題市民研究会事務局長の大久保貞利さんを講師に迎え8月10日に学習会を開催しました。同氏はカネミ油症の被害者支援センター共同代表でもあります。
学習会では★電磁波問題とはなにか★携帯電話がもたらす問題はなにか★日本政府とWHOの対応★未知の問題にどう対処すればよいのか・・といった内容でお話いただきました。

  ロシアの放射線防護委員会からは16歳未満の子どもや妊娠女性は携帯電話を使うべきではないと勧告されていたり、オランダでは縦割り行政ではなく、経済・保健・通信の3省庁が共同で第3世代携帯電話(画像つきケータイ)基地局から出る電磁波と第2世代携帯基地局から出る電磁波の影響を比較して、第3世代の方が頭痛・吐き気・皮膚のちくちくする痛みを感じるという報告が発表されています。欧州では携帯電話基地局の電磁波に不安を感じている人が6割を占めているとのことです。

  学習会では、電磁波が健康に及ぼす影響を始めて知ったという人が多く、どうしてこういう問題が報道されないのだろうと首をかしげる状況でした。

携帯電話を使うと耳の毛細血管の血漿中に浮遊している赤血球が、たった90秒の通話終了後に血球同士が付着してしまい、その結果血行障害などが起こりうること、通話後血球が完全に元の形に戻るのに40分かかるということや通話者から1.7mの距離にいた人の血球にも変化が見られているなどの調査結果が報告されました。

 特に子どもは、神経系への影響を受けやすいことから、イギリスでは携帯電話の取扱説明書にこういったことの警告文を掲載することを法的に義務付けているそうです。

  私たちは携帯電話を使わないことも、通話時にマイクを装着して電磁波を避けることも可能です。でも携帯の中継基地局がどこにあるか知りませんから、一度中継基地局が建ってしまうと24時間電磁波の暴露を受けることになります。身体の小さな子どもの健康にどれだけの影響を引き起こすことになるのか。リスクを及ぼす可能性があるとすれば、そのリスクの科学的証明が不十分であっても防護対策を施すべきという考えが予防原則で、電磁波問題には予防の原則で対処することが絶対に必要と大久保さんは訴えました。

  日本国内では携帯電話のリスクは主に出会い系サイトによる犯罪被害や中傷メールなどがいじめにつながるケースなどで、子どもの使用を規制しようという動きしか見られませんが、本当は子どもに対する健康被害を問題にしなければならないことを学習会で知りました。今後もこの問題には関心を持っていこうと思います(井上八重子)